保険をやめて、浮いたお金を全部つみたてNISAに回す——。先日、わが家はその「乗せ替え」を実行しました。ただ、その前にぜひやっておきたいことがあります。それが「生活防衛費(現金)の確保」です。
投資は"攻め"。でも、攻め続けるには"守り"がいる。今日は、私が投資に全力を出す前に固めた「生活防衛費」について、目安と考え方、わが家の実例(現金500万円)をまとめます。
目次
結論：投資に回す前に、生活費3〜6ヶ月分の"現金"を確保
先に結論です。
- 生活防衛費＝すぐ使える現金のクッション（投資には回さない）
- 目安は生活費の3〜6ヶ月分（会社員）／収入が不安定なら6ヶ月〜1年分
- これを確保してから、残りを投資(NISA)に回す
順番が大事です。守りを固めてから、攻める。これだけで、投資はぐっと続けやすくなります。
生活防衛費とは？いくら必要？
生活防衛費とは、病気・ケガ・失業・収入減・急な出費など、"もしも"のときに生活を支えるための現金のことです。投資用のお金とは分けて、普通預金などすぐ引き出せる形で置いておきます。
目安は、ざっくりこう考えると分かりやすいです。
- 会社員(収入が安定)：生活費の 3〜6ヶ月分
- 自営業・収入が不安定：生活費の 6ヶ月〜1年分
- 子育て世帯：急な出費が多いので、やや多めが安心
計算式はシンプル。「毎月の生活費 × 3〜6」。たとえば生活費が月30万円なら、90万〜180万円が目安になります。まずは"自分の毎月の生活費"を把握するのが第一歩です。
なぜ必要？「守り」があるから「攻め」られる
生活防衛費がいちばん効くのは、実は暴落したときです。
投資をしていれば、相場が大きく下がる局面は必ず来ます。そのとき、手元に現金がないと——生活費のために、値下がりした投資を"泣く泣く売る"ことになりかねません。これが投資でいちばんやってはいけない「狼狽(ろうばい)売り」です。
逆に、生活防衛費が別にあれば、暴落が来ても生活は揺らがない。だから「今は売らずに、淡々と積立を続ける」という、いちばん強い選択ができます。守りがあるから、慌てずに攻め続けられるのです。
とくに、収入が変わるかもしれない局面ほど、生活防衛費は心の支えになります。「最悪、数ヶ月は暮らせる」という安心が、冷静な判断をつくってくれます。
私の実体験：保険をやめて、守りを固めてからNISAへ
わが家では最近、長く払っていたユニットリンク(変額保険)を解約しました。「保険で資産運用」をやめて、そのお金をつみたてNISAに回すためです。（解約の経緯は「こちらの記事」にまとめています）
ただ、その前に確認したのが生活防衛費でした。わが家は、現金で約500万円をキープしています。正直、目安の「3〜6ヶ月分」よりは多めかもしれません。でも、子どもがまだ小さいこともあって、"これくらいあると安心して眠れる"という、自分たちの基準で決めています。
この500万円という"守り"があるからこそ、"攻め"に踏み込めました。解約した保険の返戻金は、全世界株式のインデックスに一括投資。約180万円ぶんが、先日ようやく約定したところです。あわせて、毎月の積立額も増やしました。
つまり、"効率の悪い守り(貯蓄型保険)"を、「現金500万円の守り」＋「NISAの攻め」に組み替えた——それが、わが家の乗せ替えの正体です。
わが家の「守り→攻め」の順番（3ステップ）
- ① 生活防衛費(現金)を先に確保：生活費の3〜6ヶ月分を、投資と分けて普通預金に
- ② 必要な保障だけ、掛け捨てで：貯蓄型保険はやめ、本当に必要な保障のみ最小限に
- ③ 残りを投資(NISA)へ：全世界株式のインデックスを、淡々と積立
「攻め(投資)」の話は派手で目立ちますが、それを支えているのは地味な「守り(現金)」です。この土台があるから、45歳サイドFIREへの逆算も、ブレずに続けられています。（逆算の考え方は「ライフプランの記事」で紹介しています）
注意点：ここだけは間違えないで
- 生活防衛費は投資に入れない：暴落時に必要なお金が減っていたら本末転倒
- 「いくら安心か」は人それぞれ：数字はあくまで目安。多めに持ちたい人はそれでOK
- まず生活費の把握から：毎月いくらで暮らしているかが分からないと、必要額も決まらない
まとめ
投資は「攻め」、生活防衛費は「守り」。守りを固めてから、攻める。わが家も、現金500万円という守りがあるから、暴落が来ても慌てず、淡々と積立を続けられます。この順番さえ守れば、投資は長く続けられます。
保険をやめてNISAに乗せ替えるときも、まずは現金のクッションから。派手さはないけれど、これがいちばん効く"土台"です。
※これは私個人の考え方であり、特定の金融商品や投資行動を勧めるものではありません。生活防衛費の額や投資の判断は、ご自身の状況に合わせて、最終的にはご自身でご判断ください。保険の見直しは、必要な保障が失われないか十分に確認したうえで行ってください。
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